プログラム

術後の痛み、化学療法による手足のしびれ、終末期の身の置き所のなさ、便秘、不眠などの難治症状には、鍼灸治療が効果を発揮することがある。本企画ではがん患者に対する緩和ケアの一つとして鍼灸治療のメリットと課題について議論する。

日本心不全学会ではHEPT（心不全緩和ケアトレーニングコース）を運営しており、医師を対象とした心不全緩和ケアの普及啓発と提供者の育成に積極的に取り組んでまいりました。また、日本緩和医療学会においても、がん以外の疾患に対する緩和ケアの一領域として、心不全患者に対する緩和ケアの提供体制や教育研修システムは重要視されており、議論が進むことが期待されています。 本セッションでは、HEPTと日本緩和医療学会の合同セッションという形で、両学会から心不全緩和ケアに関わる専門家をお招きします。これまでの取り組みを振り返るとともに、心不全患者への緩和ケアサービスを、さらに適切にオンデマンドに提供できる体制をいかに構築するかについて議論したいと思います。是非、心不全緩和ケアにご興味にある方はご参加ください。

治療法の進歩による予後延長に伴い、疾病を抱えた状態での生存時間が伸びている。その中で、原疾患の治療と並行した症状緩和の重要性は増すばかりである。緩和医療は、患者の状況に合わせて多職種が治療・ケアの手段を持ち寄り行う多診療連携の医療である。 IVR（Interventional Radiology：画像下治療）は、X線やCTなどの画像診断装置を用いて体内の病巣を治療する手法であり、低侵襲であるため身体への負担が少なく、即効性が高いという特徴を持つ。これは、緩和医療のニーズと非常によく合致するものであるが、現状では十分に活用されているとは言えない。その一因が、啓発不足にある。IVRの適応や、施行のタイミング、連携の在り方などについて、IVRと緩和医療に携わる医療者が相互に議論し理解を深めることが求められる。そのため、緩和医療学会・IVR学会との合同シンポジウムを企画した。

がん患者の在宅療養では、「⾷べられない」「いずれ⾷べられなくなるかもしれない」という問題が、患者本⼈だけでなく家族にとっても⼤きな不安になります。本シンポジウムではそれぞれの⽴場から在宅緩和ケアにおける対応策を議論します。病気の進⾏によって⾷事が難しくなったとき、どのように声をかけ、どんな治療やケアを提供できるのか？在宅医療にお ける医療者の役割や多職種連携の実際を、現場の具体的な事例を交えて解説します。患者・家族の不安を和らげ、最期までその⼈らしく過ごせるための実践的なアプローチを学べる貴重な機会です。訪問診療や在宅看護に関わる医療者はもちろん、患者を⾃宅に繋ぐ病院医療者にも役⽴つ内容です。

AYA（Adolescent and Young Adult）世代のがん患者は、治療後の晩期合併症により、身体的・精神的・社会的な課題を抱えながら生存していくことになる。抗がん剤や放射線治療による心血管毒性、内分泌障害、不妊、二次がんといった身体的影響に加え、精神的な負担、就学・就労の困難、社会的孤立など、多面的な支援が必要である。しかし、AYA世代の長期フォローアップや社会復帰を支える仕組みは整備の途上にあり、地域ごとの学際的な支援体制の構築が求められている。本シンポジウムでは、AYA世代がん治療医、がん相談支援センター、公認心理師、地域医療の立場から、晩期合併症への対策とサバイバーシップ支援の在り方を議論する。多職種連携によるサポート体制の構築、社会復帰の支援、患者の心理的ケア、地域資源の活用などをテーマに実践的なアプローチを共有し、AYA世代がんサバイバーが安心して将来を描ける環境の整備を目指す。

医療現場において、患者の自己決定権が重要視される一方で、医療・ケア提供者が最善と考える選択肢と患者の意向が一致しない状況が生じることがある。このような状況では、医療・ケア提供者が患者の意向を尊重しながら、専門的な倫理観や医療・ケアの質を維持する選択肢を見出すことが課題となる。 本シンポジウムでは、患者の意向と医療・ケア提供者側の判断が相反する際に、どのような対応やアプローチができるかについて、意見交換ができればと考える。シンポジストの方々に、医師、看護師、理学療法士の立場から、現場の医療・ケア提供者が抱える倫理的葛藤や悩みを共有するとともに、医療・ケア提供者と患者の間で互いに納得できる意思決定支援や解決に向けたアプローチについて紹介いただく。参加者の方々との充実したディスカッションを通して、「現場のモヤモヤの解消」につなげられるヒントが得られればと考える。

毎年好評をいただいている「臨床研究 up to date」。今年も、本学術大会において、最新の知見をいち早くキャッチできる場として開催いたします。本セッションでは、医師・看護師・薬剤師・理学療法士・心理士の各職種を代表するWGメンバーが登壇し、前回の学術大会以降に発表された注目すべき論文を中心に厳選してご紹介します。各演者が、それぞれの専門職の視点から「これは知っておきたい！」という最新の研究成果を解説し、明日からの臨床に役立つヒントをお届けします。「今、緩和医療の研究はどこまで進んでいるのか？」「他職種の視点から得られる新たな発見は？」――そんな疑問を持つ方にこそおすすめのセッションです。臨床に活かせる実践的な情報を得るとともに、参加者の皆さまと最新知見を共有し、学びを深める機会になれば幸いです。ぜひご参加ください！

令和4年8月に、厚生労働省より「がん診療連携拠点病院の整備に関する指針」が公示され、地域がん診療連携拠点病院では、難治性がん疼痛に対する神経ブロックと緩和的放射線治療の提供体制を整えることが求められるようになった。3年が経ち徐々に整備が進められているが、自施設での提供や他施設との連携体制の構築に課題を感じている施設は多い。今回は、難治性がん疼痛の専門的治療として、IVR、放射線治療、神経ブロックの専門家にご登壇いただき、それぞれの治療適応はもちろん、専門家が考える『この患者には積極的に勧めたい』といったTips的なものも紹介いただく。また、患者紹介（アクセス）を改善するために取り組まれている工夫や課題と感じられていることをお話しいただき、会場の先生方と課題を共有し、少しでも改善できるような工夫を考えたい。

がん患者が訴える「眠れない」という言葉の背景にある「不眠」とは何を指すのだろうか。不眠の評価には患者自身が感じる主観的評価と、機器を用いた睡眠の質や活動パターンを測定する客観的評価がある。がん患者の不眠は意外にも見逃されがちであり、臨床では「眠れているか」を患者に尋ねることから始まり、必要に応じて睡眠衛生指導（睡眠環境の調整、嗜癖物の摂取制限など）が求められる。本シンポジウムでは、不眠の定義、評価法、メカニズムなどの睡眠に関する基礎知識を解説するとともに、日常臨床における具体的な睡眠衛生の工夫や看護視点での環境整備・ケアの方法、さらに高いエビデンスを有する「不眠症に対する認知行動療法」のエッセンスについて講演し、がん患者の睡眠ケアの質向上を目指す。

緩和医療において、コルチコステロイド（以下ステロイド）は疼痛に対する使用だけでなく、倦怠感、食思不振、呼吸困難などの症状に対し多くの患者で使用される機会がある薬剤である。 しかし、その使用に関する科学的根拠は十分に確立されておらず、緩和ケアの現場でうまく使用していくためにはさまざまな課題がある。 本シンポジウムでは、疼痛以外の症状に対するステロイドの使用について、多職種の視点から実践的なポイントを整理し、使用方法の工夫や注意点、副作用対策とケアの実際、中止のタイミングの判断などについて概説し、さらに関連する研究の情報も共有したいと考える。また、総合討論では、緩和ケアの現場でステロイドの使用に関する標準的な方法が定まっていない現状を踏まえ、お互いの経験や考え方を共有しながら、臨床で直面する課題、使用上のピットフォールと使い方のコツなどについて意見交換を深める機会としたい。

我が国の精神疾患を有する患者は増加傾向にあり、2020年には615万人に上っている。一方、精神科病床のある総合病院精神科は急速に減じつつある。精神疾患を有する患者は平均寿命が健常者よりも10-25年短く、大きな健康格差となっている。がんにおいては発見の遅れや標準治療が提供されていないことなどが課題として挙げられている。日々進歩するがん治療を適時に適切に届けるために、がん治療に携わる医療者と精神保健の専門家との情報共有と治療、さらには緩和ケアの提供で構成される望ましい連携は必須である。本シンポジウムでは、サイコオンコロジストに精神疾患を有する患者のがんや治療についての現状と課題を概説いただき、精神疾患を有する患者の望ましいがん医療、緩和ケアの在り方について議論する。

緩和ケアは、疾患の種類や年齢を問わず、必要とするすべての方々に提供されるべきものであり、その多くの部分は、すべての医療従事者が関わるべき「基本的緩和ケア」として位置づけられています。 一方、どのような病状になっても、住み慣れた地域でその人らしく最期まで生活を続けることができるように、医療・介護・住まいなどを包括的に支える仕組みとして「地域包括ケアシステム」の整備が全国で進められています。このシステムの中に緩和ケアが組み込まれることの重要性は言うまでもありませんが、実際の地域の現場でどのような緩和ケアが求められているのか、またそれをどのように実現していくのかについては、まだ十分に明らかではありません。 本シンポジウムでは、「地域包括ケアシステムにおける緩和ケアのあり方」について、現場の視点から多職種で意見を交わしながら、今後の方向性を共に考えていきたいと思います。

悪性腹水の研究はここ20年以上、国際的にほとんど進展してこなかった。その中で悪性腹水について研究している国内の研究者はSpecial Interest Group（SIG)を作り、一歩ずつ新たなエビデンスを創出してきた。SIGから発表した論文は10編を超え、国際的にも注目されるようになってきている。 悪性腹水のマネジメントに関する臨床疑問は多い。腹腔穿刺ドレナージでは、一度に大量に抜くのがいいのか、少しずつなのか。また、排液速度はゆっくりがいいのか、（特に在宅で）急速に抜いても安全なのか。さらに、CARTは国内で盛んに行われているが、どんなエビデンスがあるのか。 本シンポジウムでは、そういった疑問に対する国内外の最新の研究とともにSIGの取り組みと課題、今後の展望を共有する。

がんの進行や治療に伴う皮膚症状は、自壊や潰瘍、皮疹、乾燥、亀裂等、多様であり、ときに重症化したり長期化することもある。また、状況によっては治癒が見込めない場合もあり、患者の生活の質(QOL)に影響を及ぼす。そのため、症状を早期に発見し対処することが重要であり、多職種で対応することが必要とされる。 今回、このシンポジウムでは、医師、看護師、薬剤師のシンポジストとともにがんの進行や治療に伴う皮膚症状を中心に患者のアセスメントやケアについて、日常診療の注意点とそれぞれが果たすべき役割について紹介しディスカッションする。本セッションを通して、皆さまとがんの進行や治療に伴う皮膚症状についての理解を深め、明日からの診療の一助となる機会としたい。

近年、緩和ケアにおける公衆衛生学的アプローチがコンパッション都市という用語とともに広まりつつある。人々の生活の営みの場、すなわちコミュニティー（地域）において、生老病死をどのように受け入れていくかは超高齢多死社会を迎えるわが国にとって重要な課題と考える。特に遺族ケアにおいては、遺族に必要なサポートの80%は日常生活を送っているコミュニティーで、専門的治療・介入ではないインフォーマルなサポートが求められているという報告もある。実際、遺族におけるうつや遷延性悲嘆症等の有病率は10%程度であり、多くの遺族は喪失のつらさを抱えながらも、専門的介入を必要せずに日常生活を送っていく。その日常を支えるために、何が必要となり、どのようなサポートができるのか、すでに活動を展開されている3名の演者より紹介いただき、多"死別”社会におけるコミュニティーでのグリーフケアについて理解を深め、議論していく企画としたい。

緩和ケアにおける意思決定は「自己決定」にゆだねるだけではうまくいかないことも多く、医療者のかかわり方がとても重要になる。本シンポジウムでは、がん患者や心不全患者における意思決定を中心に、行動経済学の視点から、リバタリアンパターナリズムの在り方やナッジを活用した意思決定支援の可能性などを通じて、パターナリズムの適切な形を探るとともに、より実践的な緩和ケアでの支援の在り方を模索し、緩和ケアに関わる医療者が理論と実践の双方から学びを得る機会にしたい。

第4期がん対策推進基本計画では「誰一人取り残さないがん対策」の推進が掲げられた。一方で、緩和ケアに関する知識は、学歴や世帯収入などが関与することが近年報告され、社会・経済的状態による健康格差は、緩和ケア領域にも存在する。また、客観的な社会的状態（経済状況や独居等）だけでなく、本人が認知する主観的な社会的苦痛の問題も無視できない。社会と個人との関係における概念として「疎外感（Alienation）」が知られ、それは「無力感」「意味喪失」「無規範感」「孤立感」「自己疎隔感」から成る。誰一人取り残さない包摂社会の実現には、客観的な格差のみならず、当事者の主観的な社会的苦痛も重要な課題である。 ここでは、本テーマに関して様々な視点から、演者らより話題・知見提供、問題提起が行なわれる。それらをベースに、「誰一人取り残さない緩和ケア」の実現に向けた課題とその解決に向けた取り組みについて議論を展開する。

我が国は未曾有の超高齢多死社会に向かっています。二次緩和ケア（専門的緩和ケア）は、病院を中心に緩和ケア病棟や緩和ケアチームを通して普及してきました。今後は、地域における一次緩和ケア（地域緩和ケア、誰もが提供する）の普及が求められています。そこで本シンポジウムでは、まず地域包括ケアシステムや高齢者住宅の普及に尽力されてきた高橋紘士先生より、高齢者施設の仕組みや今後の地域（特に施設）における緩和ケアのあるべき姿についてご講演いただきます。次に新たな緩和ケアが求められる療養の場としての高齢者住宅・看護小規模多機能施設・地域包括ケア病棟で、どのようなホスピス・緩和ケアが実践されているのかを、それぞれの立場から実際の活動を通してご報告していただきます。さまざまな療養の場でのホスピス・緩和ケアが実現できるのか、地域包括ケアシステムと緩和ケアの融合をいかに推進していくのか、を考えていきたいと思います。

予後に関する認識(Prognostic Awareness)は、重篤な病を持つ人とのコミュニケーションや意思決定において重要であり、とりわけ、予後を告知する際の基本原則を知っておくことが肝要である。そこで、本シンポジウムでは、「予後の告知をめぐるエトセトラ」と題し、予後を知らされること、知らされないこと、伝達される内容（時間的、機能的、予測困難であること）による本人・遺族のアウトカム、告知後のフォローや医療者の役割、予後を知らせることに関する医師の態度など、これまでの研究で明らかになってきたことや現場での工夫などをシェアできれば幸いに思う。

突然ですが、せん妄の介入方法は永遠のテーマですよね。昨今、今まで常識とされていたせん妄に対するお薬について、「もう一度検証してもいいかも」という報告がでています。一方、現場では「経験的に使われているオレキシン受容体拮抗薬やヒドロキシジンって、本当に効果あるの？」という疑問も生じているようです。そこで今回は、そんな “小さな疑問”について、まず松岡先弘道先生（国立がん研究センター中央病院）には、実際に病院で行われているせん妄への取り組みから見えてきた知見をご報告いただきます。続いて井上真一郎先生（新見公立大学）には、今使われている薬物療法のエビデンスについてお話しいただきます。そして菅野雄介先生（東京科学大学）には、非薬物療法についてご紹介いただきます。これらはすべて、日本サイコオンコロジー学会・日本がんサポーティブケア学会がまとめた「せん妄ガイドライン」をもとにお伝えします。

がん患者は、治療と同時に仕事や経済的な負担といった課題に直面します。治療に伴う休職や復職の判断、職場との調整、医療費負担の軽減策など、こうした問題に対応するためには、医療者と仕事・お金の専門家が協働し、包括的な支援を提供することが重要です。適切な支援を提供するには、医療者が患者の状況を把握しつつ、医療ソーシャルワーカーや社会保険労務士などの専門家と連携し、それぞれの専門性を生かした支援体制を構築することが不可欠です。本シンポジウムでは、医師・看護師・医療ソーシャルワーカー・社会保険労務士が、それぞれの立場からがん患者の仕事とお金の課題への支援を考えます。がん患者の仕事とお金の課題に対して、それぞれの立場でできる支援とできない支援を整理し、必要な専門家につなぐ方法について議論します。それぞれの専門性を生かして連携することで、がん患者が安心して治療と生活を両立できる環境を整えるための方策を探ります。

骨転移の患者を前に「この痛みをどうすればいいのか」「どの治療を優先すべきか」と悩んだことはないだろうか。本パネルディスカッションでは、明日からの診療に直結する具体的な解決策を提供する。がん治療の進歩により、骨転移を有していても年余にわたる余命が期待されるようになった。そのため、患者は長期にわたり骨転移痛や病的骨折、麻痺などの骨関連事象を抱えながら生活していく。しかし、単一の治療法では限界があり、多角的なアプローチが必要となるため、外科的治療、IVR、放射線療法、薬物療法、リハビリテーションといった多方面の治療戦略を、エビデンスと実臨床の視点から紐解く。「どのタイミングで何を選択するべきか？」に明確な答えを提示し、現場で即活用できる知識とスキルを提供することが本パネルディスカッションの目的である。会場の皆さんと「今、この患者にとって最善の選択肢は何か？」について議論していきたい。

デスカンファレンスが行われる場は緩和ケア病棟から一般病棟や在宅、施設などにも拡がってきた。一方で、デスカンファレンスをどのように進めればいいのかわからないという戸惑いも生じている。デスカンファレンスが亡くなった患者やその家族を尊重し、誰もが率直に思いを語り合える場になっているだろうか？どうすればデスカンファレンスが亡くなった患者や家族、医療者にとって本当に意味のある場になるのだろうか？本セッションでは、看護師と心理士及びグリーフの研究者それぞれの立場から、デスカンファレンスの目的や運営のポイント、スキル等を提示していただき、医療スタッフがデスカンファレンスを安心して実践し、アドバイスできるようになるヒントが得られることを目指す。さらに、患者と家族、そして医療者にとってのデスカンファレンスの意味を探求することで、死と対話する場とは何なのかを、グリーフケアの視点も含めてディスカッションしたい。

既存の治療薬での症状緩和に限界がある際、院内製剤が有用である場合があります。例えば、神経ブロックで使用するフェノールグリセリン注射剤をはじめ、出血コントロールのMohs軟膏、せん妄症状緩和目的としてクエチアピン坐剤等、施設ごとに適応外使用として、倫理審査委員会へ手続きし施設長の許可の下で限定された使用条件で調製されている現状です。看取りまでの切れ目のない緩和ケアを続ける観点からは療養の場によって院内製剤の使用が制限される状況は好ましくありませんが、実際には様々な問題があります。本企画では、院内製剤の有用性・安全性をこれまでの歴史とともにご紹介し、5年後10年後への夢に向けどのようにしたらクリアできるか。がん専門病院、大学病院、一般病院、緩和ケア病棟、在宅療養までを視野に入れたディスカッションができればと思います。

非がん進行性疾患（非がん性呼吸器疾患、神経筋疾患、心不全など）における呼吸困難は、患者の生活の質（QOL）を大きく損なう症状の一つである。しかし、がん患者に比べ、緩和ケアの適用や呼吸困難に対する包括的な支援体制の整備が遅れている現状がある。呼吸管理や薬物療法、意思決定支援など、多角的なアプローチが求められるが、現場ではさまざまな課題に直面している。本パネルディスカッションでは、緩和医療専門医を対象とした非がん性呼吸器疾患患者への緩和ケアに関する調査結果を共有し、非がん性呼吸器疾患患者の呼吸困難へのオピオイドの役割、神経疾患患者への呼吸困難への対応、非がん性呼吸器疾患患者への意思決定支援に関する最新の知見や実践的アプローチについて議論を深めたい。

オピオイドは症状緩和において重要な役割を担うが、時に重大な健康被害を引き起こすインシデント・アクシデント（IA）のリスクを有している。近年、オピオイドの種類や剤型、投与経路、デバイスが多様化し、処方や調剤、投与の各段階におけるエラーのリスクも高まっている。それゆえ、医師、看護師、薬剤師のいずれにおいても、オピオイド使用にかかわる安全対策が求められており、職種間の連携が不可欠である。本企画では、オピオイド関連 IA の実態と背景を多職種の視点から共有し、それぞれの立場で行われている工夫や取り組み、課題について議論する。多様な現場の知見を持ち寄ることで、安全なオピオイド使用のための方策を探りたい。

実際に仕事をしてみると、医学英語を使うケースが人によってまちまちではあるがよく訪れる。例えば、医療現場での活動で断トツに多いのはどの職種でも、海外の方の英語対応である。またアカデミアの視点からであれば、学会発表、論文執筆、英語を用いた授業、これらが思い浮かぶ。日本は、アジアの中でも英語の苦手意識が強く、現場コミュニケーションや学術活動の弊害となっていることが多い。苦手意識はありながらも、英語で流暢に話をしている方を見ると、カッコイイな、英語ができるようになりたいな、と思うが何度も挫折している人もいるのではないでしょうか。本セッションでは、少しずつでも英語で医療現場や学術で使いたい、という人を後押しするための企画ある。演者の先生が英語ができるようになるまでの壁や辛かったことを共有して、英語をできるようになりたい、という仲間がたくさんできることを期待する。

緩和ケアにおけるチーム医療の質を高めるためには、各職種が専門性を発揮し、協働していく必要があります。そのためには、緩和ケアの中で各職種の強みや求められている役割を互いに理解することが必要不可欠です。また、すべての患者が持っている「患者力」を医療者が引き出すことによって、より良い緩和ケアの提供が可能となります。本セッションでは、チームオンコロジーABCという概念を紹介し、各職種の強み・役割を整理するとともに、患者の「患者力」を引き出すための医療者の役割を、医師・看護師・リハビリテーション療法士の立場で紹介します。明日からの臨床に活かせる実践的な情報を得るとともに、参加者の皆さんと緩和ケアにおけるチーム医療のあるべき姿について、ディスカッションする機会になれば幸いです。ぜひ、ご参加ください！

本パネルディスカッションでは、レジリエンスやPTG（心的外傷後成長）に関する他分野の研究者と、緩和ケアに携わる医療者との対話を通じて、新たな視点を探求する。特に、AYA世代を含む次世代の支援において、これらの概念がどのように活かされるのかを議論する。レジリエンスとは、個人が逆境を乗り越え、しなやかに適応する力を指す。一方、PTGは、命に関わる困難な経験を経て、人間的成長がもたらされる過程である。しかし、医療の現場では「獲得すべきもの」として捉えられる誤解もある。本セッションでは、「生と死が連なる緩和ケアの文脈において、レジリエンスやPTGをどう理解し、支援すべきか」を深く考察する。精神腫瘍科医、小児科医、心理士、看護師それぞれの立場から、医療者としての関わり方、また「関わらない距離」の必要性についても探求し、今後の医療のあり方を議論する機会としたいと考えている。

「はやく終わりにしたい」ほどの苦しみの中にいる患者を支援することについて、医学ですべての苦痛をなくすことはできない。患者のどうすることもできない苦しみに対して、われわれ医療者はどのように向き合っていけばよいのだろうか。薬物療法の発展やガイドラインの整備が行われていくなかで、医療者は「何かしなければならない」という思いにとらわれていないだろうか。苦しみを一緒に理解しようとすること、苦しい中でも一瞬でも生きていてよかった、と思える時間が持てるように支援をすること、「人」がそこにいることの大切さを、今、あらためて見直す機会となればと思っている。

近年在宅医療にかかわる医療従事者も増加し、提供される医療の内容や質も向上しています。これに伴い医療依存度の高い患者様が在宅での生活を希望する機会も増えていますが、病院と異なり医療機器やマンパワーに制約のある在宅という現場でどこまで医療処置をおこなうべきかはとても悩ましい問題です。今回すでに在宅医療の現場で活躍している演者の方々に、まだまだ在宅では取り組まれている施設が少ない処置である『クモ膜下鎮痛』、『胸水や腹水の穿刺』、『在宅輸血』、『出血・滲出液・臭気を伴う自壊創の管理』といった内容について、具体的な手技内容や工夫、注意点、地域ネットワークなどについて御教示いただきます。また参加者の皆様が同処置について実践している工夫等あればご意見をいただき一緒にディスカッションしたいと考えております。参加していただいた方にとって翌日からの在宅緩和ケアに活かしていく機会にしていただければ幸いです。

近年のがん治療の進歩は目覚ましく、従来から存在する外科治療、放射線治療、殺細胞性抗がん薬に加えて、分子標的治療薬や免疫チェックポイント阻害剤などが登場し、多岐にわたり、複雑化している。さらに、がんゲノム医療の登場により、厳しい病状にある患者でも劇的な治療効果が得られる場合が出てきている。また、支持療法の進歩や副作用頻度の低い薬剤の開発により、積極的治療の長期の継続が可能になってきている。これらの状況より、患者・家族にとって治療に望みをかける気持ちはこれまで以上に手放しがたいものとなっていると思われる。 がん治療全体が複雑化している中、今後の治療の見通しが立てにくい状況で専門的緩和ケアはどのようにがん治療とともにあればよいのかを、最前線の現場で活躍する方々と考えてみたい。

標準治療が終了し、緩和ケアを紹介された進行がん患者が、補完代替療法や自由診療による治療を希望することはしばしば経験する。これらの患者は、「治療がない」「死が迫っている」という強い不安に駆られ、補完代替療法や自由診療を最後の希望と捉えていることが多い。緩和ケアに携わる医療者の多くは、患者の希望を支えたいと考える一方で、高額な費用を要する民間療法や、エビデンスのない自由診療を許容することには葛藤を持ちながら、患者を支援している。 本セッションでは、遺族調査から明らかになっている、緩和ケア病棟を利用した終末期がん患者の自費診療利用の実態を知り、時に多大な経済的負担や、有害事象を及ぼすこともある自由診療を許容することの倫理的な考え方、そして「できる治療がない」ことに対する不安が強いがゆえに自由診療を求める患者を、緩和ケアはどう支えることができるのかを考えたい。

最近、人工知能をはじめとしたプログラム医療機器（SaMD）の研究開発が進んでおり、緩和医療においても、SaMDの実用化に向けた基礎研究や応用研究が散見される。しかし、SaMDとしての薬事承認の取得を目指すか、あるいは、承認を取得せずにヘルスケアツールとして展開するのかによって研究の準備や進め方、労力が大きく異なるため、予算、時間、マンパワーなどの様々な制限との兼ね合いが求められる。本パネルディスカッションでは、そのような悩ましい経験を共有しながら、緩和医療における種々の新たなアプローチをどうすれば効率的に世の中に届けることができるのかについて議論し、ブレークスルーにつながる機会にしたいと考えている。

がん患者のQOLを大きく左右する口腔の問題。しかし、日常診療において十分な対応ができているでしょうか？
入院中の胃がん患者さんが、「口の中が痛い」と訴えてきました。
主治医や看護師がそれぞれ対応を試みても、痛みは改善しません。
このように、口腔内の問題への対応は容易ではなく、皆さんも対応が難しさを感じているのではないでしょうか。 本パネルディスカッションでは、歯科医師、および心療内科医が登壇し、それぞれの専門的な視点から口腔症状の評価と対応について講演します。その後、フロアとのディスカッションを通じて、がん患者のQOL向上に向けた医科歯科連携の強化や、効果的な支援のあり方について議論を深めます。 医科歯科連携の実践的なアプローチや、臨床現場に活かせる具体的な知見を共有する機会としたいと考えています。

人生の最終段階において、患者の尊厳を守ることは、緩和ケアにおける重要な目標です。そして、尊厳という概念と、それが死を迎える人々の生活の質にどのような影響を与えるかを熟考することによって、終末期ケアが大きく変化するものと思われます。これまでに尊厳について、さまざま議論がなされてきました (Lillemor Lindwall , Scand J Caring Sci 2021)。しかし、尊厳とは具体的に何を意味するのか、終末期医療の中で働く医療従事者がどのように尊厳を理解し、実践しているのか、そしてその理解が患者の尊厳に対する認識やニーズにどのように関連しているかは、まだ十分に解明されていません。本ワークショップでは、統一した見解がない「尊厳という概念」について、それぞれの立場から意見を交わし、真の尊厳とは何かに迫ることを願っています。

2024年JAMA誌より、米国・Temelらの研究グループから「肺がんに対するオンラインでの早期緩和ケアは、対面診療と同等のQOLの利益をもたらす」と報告された。わが国でも、医療資源の限られる地域等でオンライン緩和ケアが求められているが、各施設ごとの実践に留まっている。異なる場で働く演者を招き「遠隔医療における緩和ケアは成立するのか？」について、皆様と白熱したライブディスカッションをしていきたい。 前半は演者5名が自身の実臨床・研究・社会活動の実装をプレゼンテーションし、後半は遠隔医療のクイズ大会と座談会を行う。オンライン診療における工夫や失敗談の数々の共有(!?)、遠隔医療における在宅緩和ケアのノウハウ、実地診療×ICTを活用した離島緩和ケアのシステム構築、がん疼痛のテレナーシング研究の仕組み、遠隔緩和ケア研究の構想や実装について情報をシェアする。「遠隔医療における緩和ケア」をより身近に感じていただけると幸いである。

がんの痛みは病態が様々で，心理社会的要因が関与する複雑な痛みである．がん疼痛治療の主軸はオピオイド鎮痛薬である．現在，入院患者のベッドサイドでの自己管理が推進され，外来では初回処方されることが増えており，患者自らが痛みと痛みから派生する課題をセルフマネジメントできるよう支援することが求められている．セルフマネジメントの用語は，1960年代半ばから小児喘息プログラムにおいて使用され始め，慢性疾患患者（Lorig, 2008)や，がん患者（Knobf et al, 2014)においても使用されるようになっており，がんの領域においてはまだ新しい概念と言える．そのため，職種によって痛みのセルフマネジメントに対する認識や支援が異なるのではないかと考える．そこで，本ワークショップでは、職種間で意見交換することにより，がん疼痛患者のセルフマネジメントを高める支援について検討する機会としたい．

痛みとは患者の主観的な体験であり、身体的・精神的・社会的・スピリチュアルな苦痛からなる全人的苦痛の一部として存在する。痛みの緩和においては、その全人的苦痛の観点から、患者本人に痛みの聴取を行い評価することが求められ、治療やケアの選択においては、患者の意向を尊重したうえで、有効性・安全性の根拠に基づき、患者にとって安楽であることを目指すことが基本である。しかし、小児および認知症や精神疾患のある患者では、痛みの体験や意思を聴取する難しさから、痛みの評価および鎮痛薬の治療導入に難渋することがある。今回のワークショップでは、そのような「痛みをうまく伝えられない」患者の評価方法、さらには治療・ケアについて、小児科医・精神科医・在宅医・がん看護専門看護師各々の立場から、外来・病棟・在宅などでの工夫についてご発表いただき、明日からの臨床実践に活かせるよう共有・意見交換の場としたいと考えている。

小児在宅医療の対象は、多くが医療依存度が高い医療的ケア児や小児がんの子どもであり、小児緩和ケアの対象となる「生命を脅かす疾患（life-threatening conditions（LTC））」の子どもたちとほとんど重なる。小児緩和ケアは、成人と共通の部分も多いが、子どもの死がまれであり、受け入れ困難であること、対象となる疾患が希少疾患が多く，経過も異なり，時として進行が急速で予測が困難である、発達・成長を考慮しなければならないこと、家庭で生活することが決定的に重要などの特徴がある。また、小児がんの緩和ケアも、不条理な子どもの死を体験する家族へのケアや、疼痛コントロールの難しさなどのハードルがある。このようなハードルをどのように超えて、小児在宅医療を担う人材を育てるのか、小児がん、あるいは成人在宅医療のフィールドから小児在宅医療に取り組むようになった演者の経験を通し、議論を深めたい。

緩和医療の普及と啓発のためには、専門家が緩和ケアに関する教育研修を適切にデザインする能力が求められる。本ワークショップは、こうした能力を参加者が高められるよう、日本緩和医療学会のFaculty Development WPG員が中心となって企画したものである。このワークショップでは、インストラクションデザインの代表的モデルであるKempモデルを取り上げる。参加者には、緩和医療に関する勉強会を院内や地域で企画・実施する際、あらかじめ考慮すべき要素や計画立案のプロセス、実践上のコツや留意点などについて、医学教育の専門家とも議論しながら学びを深める機会を提供する。

オピオイド鎮痛薬の普及により、多くのがん患者がその恩恵を受けている。一方で、がんサバイバーの慢性がん関連痛や、がん以外の慢性疼痛患者の増加に伴い、本邦においてもオピオイド鎮痛薬の不適切使用が問題となっている。日常臨床では、不適切使用が見過ごされているケースや、不適切使用と判断されながらも対応に苦慮する場面が散見される。緩和医療に関わる医療者は、オピオイド鎮痛薬の不適切使用の現状を正しく理解し、ケミカルコーピングへの対応や、物質使用症（嗜癖、依存、乱用）の診断・治療についての知識を深め、適切な対応能力を高めていく必要がある。本セッションでは、緩和ケア医師、精神科医師、看護師、薬剤師など、多職種の視点から経験を共有し、今後の啓発の方向性について議論する。

Palliative Care Research（PCR）誌は、緩和ケアの最新知見を発信する学術誌です。本セッションでは、「投稿したいけれど不安…」という方に向けて、編集委員と直接対話しながら論文投稿のコツや査読対応のポイントを学びます。編集委員長による投稿動向の紹介、副編集委員長による医師・看護師それぞれの視点からケースレポートやレビュー論文の投稿戦略の解説に加え、査読者との建設的なやり取りのノウハウも共有します。後半はグループディスカッションを通じて、編集委員とざっくばらんに意見交換できる場を設けます。「自分もPCR誌に挑戦してみよう」と思えるような活気ある場を目指します。論文執筆の実践的なヒントを得られる絶好の機会です。これから投稿に挑戦したいと考えている方にこそ、役立てていただけるプログラムです。緩和ケアの未来を共に築くために、ぜひこの機会をご活用ください。

本委員会企画「症例報告書の書き方」では、緩和医療専門医および緩和医療認定医に求められる症例報告書の適切な記載方法について解説します。緩和医療専門医は20例、移行措置では7例、認定医は5例の症例報告が求められており、本企画では昨年度の審査結果の概要と総評を踏まえ、その背景を詳しく説明します。また、日本専門医機構が求める将来的な制度の方向性を示し、なぜ専門医・認定医に症例報告書の記載が求められるのかを示します。症例報告作成は、自らの診療を振り返ることで学びを得て、専門医として診療の質を向上させるために重要な要素です。指導医の役割や症例登録システムを活用した適切な指導方法についても議論し、移行措置における指導医不在の際の留意点についても言及します。さらに、症例報告書記載の具体的な注意点や審査時に注目されるポイントについて解説します。

働き方改革法が猶予期間をへて医師にも適応になった。医療者の働き方は生活、人生設計、男女共同参画を包含するものとして医療者自身のウェルビーイングを視座に置きながら考える時代になった。緩和医療に携わる医師の数は医師全体からしても非常にマイナーであることや学会会員データからみると医師会員数は6554名、医師の会員平均年齢は医師は51歳、専門医、認定医50－52歳である。一人体制のところは病院、クリニックとも働き方は非常に重要なテーマで、若い世代は共働きで子育て世代はまた今の50歳代と仕事や生活、人生についての考え方は異なります。本セッションでは世代、職種、キャリアパスが異なる演者により当領域での医療者自身のウェルビーイングを意識した働き方についてクロストークします。

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）パンデミック禍でワクチンに関する賛否両論が巻き起こり、正確な情報の入手と判断の難しさが浮き彫りとなった。HPVワクチンへの消極的対応や、がん治療中で接種機会を逃した事例など、誤った情報選択がもたらす影響は大きい。本企画では薬剤師・看護師・医師が各々の視点から、ワクチンをきっかけに得た教訓や緩和ケア病棟のCOVID-19対応を踏まえつつ、再び起こり得るパンデミックに備えるための情報活用法を検討する。また、SNS等で氾濫するフェイク情報への向き合い方や、科学的根拠に基づく治療選択に向けた患者とのコミュニケーション手法を共有し、がん医療における正しい知識の活用を促進したい。とりわけ緩和ケア病棟でのCOVID-19患者受け入れ経験や、代替療法を希望する患者との対話など、現場での実際の事例を通じて、医療者がどのように適切な情報提供や意思決定支援を行うかを考察する。

近年、救急・集中治療領域においても、患者の意思決定支援や症状緩和、家族ケアといった緩和ケアのニーズが高まっている。しかし、多くの施設では、専門的な緩和ケアチームがこれらの領域に十分に関われていない現状がある。このような状況を踏まえ、日本緩和医療学会では、救急・集中治療領域における緩和ケア提供体制の構築を支援するため、WPGを組織し、「緩和ケアの手引き」の救急・集中治療領域の追補版を作成した。この委員会企画では、追補版の内容を広く周知するとともに、実際に救急・集中治療領域で緩和ケアを実践している医療従事者を交え、その活用方法や課題、今後の展望について議論する。企画を通じて、救急・集中治療領域における緩和ケアの普及と質の向上に貢献することを目指す。

本セッションでは、本学会研究助成に採択され、最近、査読付き英文雑誌に受理された研究を取り上げ、
①研究計画立案～研究助成申請
②申請課題採択～研究開始
③症例登録終了～結果公表され現在まで
の各段階に応じてのご苦労話とともに、そこを乗り越えて成功する臨床研究の秘訣をご教授いただきます。

本企画は、患者にとっての益、最善の医療・ケアに焦点を当てる。患者に「利益をもたらせ」そして「危害を与えるな」という考えは我が国でも医療倫理の基本原則として定着している。患者が脆弱な状況におかれている緩和ケアの場面ではこれらの重要性はより高まり、医療専門職は自ら提供する医療ケアに適切に応用できなければならない。一方、医療専門職は緩和ケアの個別具体的な場面で、目の前の患者にとって益や最善を明確化できるだろうか。いわゆるQuality of Lifeだけでなく、命の長さ、治療効果、苦痛や副作用の度合い、患者の意向そして医療資源など勘案すべ事柄がたくさんある。また、「医学的無益性（medical futility）」なる語句が今日の医療現場でよく聞かれるようになった。本企画では、専門領域そして立場が異なる３名の演者が基本的知識の提供、医療・ケアの実践における具体的な提案や問題提起を行う。倫理的に適切な緩和ケア実践の一助になればありがたい。

緩和医療の普及と啓発のためには、専門家が緩和ケアに関する教育研修を適切にデザインする能力が求められる。本ワークショップは、こうした能力を参加者が高められるよう、日本緩和医療学会のFaculty Development WPG員が中心となって企画したものである。このワークショップでは、インストラクションデザインの代表的モデルであるKempモデルを取り上げる。参加者には、緩和医療に関する勉強会を院内や地域で企画・実施する際、あらかじめ考慮すべき要素や計画立案のプロセス、実践上のコツや留意点などについて、医学教育の専門家とも議論しながら学びを深める機会を提供する。

本セッションの目的は、様々な場で緩和ケアに携わる看護師が、日頃の実践を通して感じている緩和ケアの魅力や悩みを他の看護師やエキスパートナースと共に語り合うことを通して、緩和ケア・エンドオブライフ（EOL）ケアの実践・教育を高めるための仲間づくり、学びのきっかけづくりができる場を作ること、あるいは、緩和ケアのエキスパートとしての成長に向けた認定看護師・専門看護師・大学院進学などのキャリアパスを考える機会を提供することです。 本セッションでは、《緩和ケアの魅力を語り合おう》《緩和ケアの悩みを相談しよう》《エキスパートのキャリアパスを聞いてみよう》《緩和ケア・EOLケアの教育を考えよう》の４つのブースを設置し、それぞれのテーマにゆかりのあるエキスパートや、関心をお持ちの方々が気軽に語り合える“キャリアカフェ風”の場を開きます。肩の力を抜いて、ちょっと立ち寄るような感覚でお楽しみください。

緩和ケアという言葉は広く認知されるようになったが、その実情に関してさまざまな問題点が露呈しているのも事実である。緩和ケアをめぐる根強い誤解が医療者にも患者にも依然として存在し、スムーズな緩和ケアの介入の妨げになっている。また、緩和ケアのデリバリーの地域格差も明らかで、「誰一人取り残さない緩和ケア」とのギャップが指摘されている。一方で、抗がん治療の進歩と有害事象の複雑化により、緩和ケアに携わる医療者には一層高度の専門性が求められている。在宅医療の拡充など過ごす場所が多様化するなかで、家族の形も変化しており、「誰が診るのか」「誰が看るのか」というマンパワーの問題も喫緊の課題であろう。それぞれの問題点は互いに絡み合う関係にあり、医療の枠組みを超えた議論を重ねることが必要である。
日本緩和医療学会学術大会は緩和医療の現状と未来を学術的に検証し提言していく場であるが、とりわけPALでは患者の実際の声を聴き、建設的に議論する場が用意されている。このセッションでは、患者の声を代表する立場として患者団体からの演者、緩和ケア医、緩和医療専門薬剤師、緩和ケア認定看護師が意見交換することになる。「提供する側」「受ける側」という二極構造にとどまるのではなく、相互に問題点を共有し、率直な意見交換の上に具体的な方策を提案する貴重な機会としたい。

専門的緩和ケアの質の維持・向上は、日本緩和医療学会や関連団体の責務である。わが国では歴史的に日本緩和医療学会が緩和ケアチーム、日本ホスピス緩和ケア協会が緩和ケア病棟の質の維持・向上に関する取り組みを行ってきた。本セッションでは専門的緩和ケアのうち緩和ケアチーム、緩和ケア病棟について、現在どのように質の維持・向上に関する取り組みがなされているかをレビューし、今後の在り方について議論する。同時に、厚生労働科学研究費補助金がん政策研究事業「患者報告型アウトカムを用いた緩和ケアチーム等により提供される専門的な緩和ケアの質の評価と質を向上させるシステムの開発」班で行われている専門的緩和ケアにおける患者報告型アウトカムの活用の中間報告を行うとともに、今後の在り方について議論する。当日は議論に十分な時間を用意し、参加者とともに専門的緩和ケアの質の評価の今後について考えたい。

用語委員会は、日本緩和医療学会の中で比較的新しく設置された委員会です。本委員会では、緩和医療の臨床で使用されるさまざまな用語の検討を行ってきました。2020年からは厚生労働省の依頼を受け、国内で使用されている「疾病、傷害及び死因の統計分類」であるICD-10（統計分類〈2013年版〉）から、2027年中の移行が予定されているICD-11への対応に向け、緩和医療関連用語の和訳作業にも取り組んでいます。 本セッションでは、これまでの委員会の活動概要を紹介するとともに、薬学・疼痛管理・精神医療の各分野で議論となった用語を具体的に取り上げます。医学用語は時代とともに変化します。多職種協働が基本となる緩和医療の臨床現場において、職種を問わず共通認識を持てる「適切な用語」について、参加者の皆さまとともに考える場としたいと考えています。

R6年診療報酬改定において、在宅における注射による麻薬の投与に係る評価が新設された。在宅での麻薬注射投与の普及が期待される改定となったが、一方でこの評価は病院、在宅の間で統一されておらず、がん疼痛治療を病院と在宅で連携する上で解決すべき制度矛盾が存在する。このセッションでは改定から1年経過した現状を振り返り、今後の課題を検討する。

広報委員会では、2022年に学会公式サイトをリニューアルし、まずは会員への情報提供を主な目的として、コンテンツの充実に取り組んできました。
一方で、がんをはじめとする生命を脅かす疾患の患者さんやそのご家族などの当事者にとって、信頼できる情報にアクセスする手段が限られており、必要な時期に緩和ケアにつながらないという課題が残されています。インターネット上には緩和ケアに関する情報が散見されますが、個人の体験や見解に基づくものも多く、すべての人にとって有益とは限りません。
私たちは、患者さんやその周囲の方々、さらには一般市民に向けて、正確で信頼性の高い緩和ケアの情報を発信することが、学会公式サイトの次なる役割であると考えています。現在、患者さん・市民向けの情報発信ページの新設を計画しており、緩和ケアを受けるための具体的な手がかりとなる情報の提供を目指しています。
まずは幅広くご意見を募るため、2025年3月10日から5月12日までパブリックコメントを実施しました。その結果を踏まえ、本セッションでは広報委員（医師・医療ソーシャルワーカー）に加え、患者会の代表の方にもご登壇いただきます。緩和ケアに関する情報発信において、患者さんや市民に本当に求められているものは何か、参加者の皆さまとともに考える機会になればと願っています。